| 開催日 |
ジャンル |
セミナータイトル |
主催者 |
パネラー・講師 |
対象者 |
| 06/06（金） |
金融理論
マーケティング
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丸の内朝大学2014年春学期 マネーコミュニケーションクラス 第5回 |
丸の内朝大学 |
内藤 忍 |
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セミナー内容
私たちは、これからお金とどう付き合うべきなのか？
お金があっても幸せになれるとは限らないが、お金がないとできないことがあるのは事実。お金と人生の関係、そしてこれから何をしていくべきか。自分のこれからのアクションに落とし込める具体的なプランを考える。
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| 05/30（金） |
金融理論
マーケティング
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丸の内朝大学2014年春学期 マネーコミュニケーションクラス 第4回 |
丸の内朝大学 |
内藤 忍 |
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セミナー内容
実物資産への投資
資産運用には金融商品に投資する方法と実物資産に投資する方法の2つがあり、それをどう組み合わせるかがポイント。海外不動産、ワイン投資などの基本を押さえる。
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| 05/27（火） |
投資
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変わりつつある投資信託の実情と課題～国民的資産形成ツールとなるために～ |
一般社団法人日本CFA協会 |
島田 知保氏（イボットソン・アソシエイツ・ジャパン㈱ 月刊「投資信託事情」発行人・編集長 投資信託検索サイト「投信まとなび」のコンテンツ編集長） |
日本CFA協会会員（正会員、準会員、受験者会員）、CFA受験者、一般 |
| 05/23（金） |
金融理論
マーケティング
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丸の内朝大学2014年春学期 マネーコミュニケーションクラス 第3回 |
丸の内朝大学 |
内藤 忍 |
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セミナー内容
預金だけはいけない！では、どうすべきか
預金、保険、年金。一見、堅実に見えるお金の管理方法だが盲点がある。「リスクを取らないリスク」とは何か。預金と投資のバランスのとれた関係こそが、リスクをコントロールする最善の方法。「人を出し抜く投資」と「経済成長のための投資」という2つの投資方法の違いについても学ぶ。
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| 05/16（金） |
金融理論
マーケティング
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丸の内朝大学2014年春学期 マネーコミュニケーションクラス 第2回 |
丸の内朝大学 |
内藤 忍 |
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セミナー内容
今日からできる「お金の体質改善」
日本人は一般にお金との付き合い方が下手。その原因は毎日の生活の中にある「体質」にある。生活の中のお金を見つめ、すぐできる「お金の体質改善」を具体的に考える。
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| 05/15（木） |
会計
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国際相続の留意点 |
一般財団法人 会計教育研修機構 |
高山 政信 氏（税理士） |
企業会計財務担当者、公認会計士、実務補習生 |
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セミナー内容
国際相続は、いろいろな局面で現れます。
無制限納税義務と制限納税義務が競合する場合、例えば、わが国の居住者がハワイの別荘を相続した場合が一つの例になります。また、無制限納税義務が競合する場合、例えば米国に永住していた被相続人が死亡した場合、米国で遺産税の無制限納税義務があるだけでなく、相続人である日本居住者も日本で無制限納税義務が課されることになります。
世界には相続税や贈与税のない国も多いのですが、今回は、国際相続の全体を俯瞰し、事例として多い、ハワイの別荘を相続した場合を取り上げ、米国での相続の手続き、米国での遺産税の連邦税と州税の申告などを解説し、併せて生前に取り得る対策等も解説します。
１ 国際相続の意義
２ 各国の相続税・贈与税の概要
３ 日本の相続税法
４ 無制限納税義務と制限納税義務の競合と国内法の課税関係
５ 無制限納税義務と無制限納税義務の競合と国内法の課税関係
６ 日米相続税条約
７ ハワイの財産を相続した場合
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| 05/12（月） |
会計
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税効果会計の業種別比較 |
一般財団法人 会計教育研修機構（JFAEL） |
山口 勝美氏（三菱東京UFJ銀行元理事 会計教育研修機構理事） |
企業会計財務担当者、公認会計士、実務補習生 |
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セミナー内容
IFRS12号(法人所得税)の税効果会計は、日本ではエンドースメントされる方向であるが、日本の税効果会計を決めている監査委員会報告第66号は、どのようになるのか不透明な状況で現在ASBJの中で検討されているようです。本セミナーでは、日本の現在の税効果会計の適用状況を業種別に比較検討することにより、問題の本質を追求していくものです。
（1）銀行 (三菱UFJ・三井住友・みずほ)
（2）電力 (東京電力・中部電力・関西電力)
（3）商社 (三菱商事・住友商事・三井物産)
（4）電気 (日立製作所・東芝・富士通)
（5）鉄鋼 (新日鐵住金・JFE・神戸製鋼所)
（6）製薬 (武田薬品・エーザイ・アステラス)
（7）建設 (大林組・清水建設・鹿島建設)
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| 05/09（金） |
金融理論
マーケティング
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丸の内朝大学2014年春学期 マネーコミュニケーションクラス 第1回 |
丸の内朝大学 |
内藤 忍 |
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セミナー内容
お金から自由になるには？
お金との付き合いは、未来を考える上で切っても切れないもの。お金から目を背けるのではなく、積極的にお金と向き合い、考えていくことで未来は変えられる。お金に振り回されない人生を実現するためには何をすべきかを考える。
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| 04/23（水） |
会計
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政省令で読み解く平成26年度税制改正 |
一般財団法人 会計教育研修機構（JFAEL） |
佐々木 浩氏（税理士法人プライスウォーターハウスクーパースパートナー、税理士、元財務省主税調査官） |
企業会計財務担当者、公認会計士、実務補習生 |
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セミナー内容
平成26年度税制改正は、アベノミクスに基づいて創設や拡充される「生産性向上設備投資促進税制」、「事業再編促進税制」や「所得拡大促進税制」など、実質的に平成25年度分から先行適用される改正や、また、これらの税制も含め、国税としての「地方法人税の創設」、「飲食に係る交際費の50％損金算入」、「会社法見直しに伴う整備」、「消費税の簡易課税の見直し」、「納税環境整備」など、多くの企業が影響を受けます。
ところが、この税制改正に関する法案は、予定どおりに進めば３月末までに成立し、４月１日から施行されることになりますが、税制は、具体的な要件や計算が政省令に委任されていることが多い一方、政省令が示されるのは法案成立後、つまり、早くても３月末ということになります。そうなると、先行適用される改正の適用の可否を確実なものとしたり、それ以外の改正の適用の可能性の可否を把握するためには、政省令公布後速やかにその内容を確認することが重要ということになります。そこで、できるだけ早期に、政省令を踏まえた平成26年度税制改正について解説を行うこととします。
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| 04/22（火） |
会計
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法人税の課税問題「交際費・使途秘匿金・寄附金・租税公課等の事例からの検討」 |
一般財団法人 会計教育研修機構（JFAEL） |
今井 康雅 氏（税理士） |
企業会計財務担当者、公認会計士、実務補習生 |
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セミナー内容
法人税法（法令、通達）は極めて難解であるといわれています。条文等だけを読んでも具体的にどのような場面で問題となるのかがイメージしにくいものです。
また、昨今の法人税に係る実務は、度重なる税制改正などにより、法令等を十分に理解する必要があるだけなく国税庁から公表されている質疑応答事例等なども含めた総合的な検討が必要となります。
そこで、今回の研修では法人税実務において重要な項目であり、税務調査でも指摘されやすい「交際費」、「使途秘匿金」、「寄附金」、「租税公課等」について具体的な事例を基に解説していきます。
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| 04/22（火） |
会計
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国際取引と消費税 |
一般財団法人 会計教育研修機構（JFAEL） |
高山 政信 氏（税理士） |
企業会計財務担当者、公認会計士、実務補習生 |
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セミナー内容
平成26年4月から消費税が8％になります。法人税の黒字法人割合が30％未満の状態ですと、今後、消費税を中心に税務調査が進行する可能性があり、消費税の処理がより重要になってきます。
消費税の国際取引は、輸出取引、輸入取引、それらの内外判定などが中心になりますが、間接税から移行した消費税は、課税標準は法人税等の計算を準用している場合が多いのですが、個別に見ていきますと、直接税とは違った側面が多々あります。
今回は、国際取引に関係する事項のうち法人税や所得税と異なっている部分を中心に、そして、外国法人の観点からも消費税を解説します。
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| 04/21（月） |
会計
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財務基盤を変えた会計方針の選択肢 |
一般財団法人 会計教育研修機構（JFAEL） |
山口 勝美 氏（三菱東京UFJ銀行元理事 会計教育研修機構理事） |
企業会計財務担当者、公認会計士、実務補習生 |
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セミナー内容
新しい会計基準が導入されたり、会計基準が変更されたりする場合、企業の活動成果を表す財務諸表に大きな影響を及ぼすことがあります。特に、会計基準の適用時期の選択や異なる会計基準の適用の選択などは、その後の企業の経営戦略や財務戦略の成否を決めることにもなりかねません。何故、企業がその会計方針を選択したのか、本来どの選択肢が適切であったのかを解明し、今後企業がどのように会計方針を選択すべきかを検証して参ります。
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